「ライバル日本史 危機」 NHK取材班著
[2007年03月31日] [日記 | 読書録] [コメント (0)] [トラックバック (0)]
NHK取材シリーズが面白いので色々と読ませていただいています。
これはライバル日本史シリーズ全8巻の最終巻で
古代から近代にかけての内政・外交上での政治家などのライバル競争に焦点を当てています。
○元が日本に国交を求めたときに、幕府は返答をできなかった。理由は、海外の情報がなく、判断できなかったという。一方、元は、使者を日本にわが国に送り、情報を詳細に収集した。わが国の外交下手はもしかしたら歴史的な伝統があるのではないか?とも思いました。
○井伊直弼が、開国し、暗殺された状況と現在の経済連携協定による経済開国の類似点を感じました。今、典型的な例がオーストラリアとの経済連携協定(自由貿易協定)ですが、農業への被害が大きいため「反対」との運動を農林省がやっています。これを見ていると「幕末の開国反対運動」に似ているのではないかと思ったります。(ただ、反対派の方々の意見は否定しません。実際に開国により日本から金が流出し、爆発的な物価高になり、わが国の経済が崩壊しましたので)
○横須賀の造船でドッグを作ったのが、小栗上野介だったということ。幕末の幕臣で、勝海舟やある意味坂本竜馬のライバルです。あまり知らなかったのですが、本書で彼の偉業を知りました。
○ポーツマス条約交渉におけるロシア代表ウイッテのマスコミ操作。日本支持だったアメリカ(ルーズベルト大統領は、満州権益にロシアを関与させたくなかった)において、ウイッテは、アメリカの世論を動かすために、マスコミに頻繁に姿を見せて、アメリカの世論を動かした。大統領の意思決定がアメリカ国民の世論に動かされることを認識しての行動だったといいます。一方、わが国の小村寿太郎は、部屋に閉じこもり交渉の検討を行っていたといいます。
このポイントは、今でもわが国外交が理解していないところではないでしょうか?
米上院の「慰安婦問題指摘」や「米政府から北朝鮮の拉致被害者開放への支援を得られないこと」は外交問題におけるアメリカ国民世論の位置づけを理解していないからではないかと考えます。
私もいつか力をつけて米国世論にわが国からの訴えをできるくらいになりたいです!
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